中国におけるビール最新事情

  • 2014.06.04 Wednesday
  • 18:25
キリンホールディングスの調査によると、2010年世界のビール生産量は1985年以降26年連続で増加しており、約1億8,562万Kl(前年比2.2%)と過去最高になっています。

地域別ではアジアが2年連続1位(前年比5.4%増、構成比33.3%)であり、中南米(前年比5.1%増、構成比16.5%)と共に牽引役となっていますが、特に中国の生産量が、この10年でほぼ倍増しており、2位のアメリカを大きく引き離しトップの座に君臨しています(消費量も第1位)。

尚、中国で好まれるビールは、軽快な味わいのピルスナータイプで、これらを主力に生産する中国大手5大ビールブランドが市場の約70%を占めています。また市場の9割を占めるビールの価格帯は、約600mlで3元(50円)前後となっているようです。



燕京ビール

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「トランプ」と「ワイン、ビール」の関係とは?

  • 2014.05.28 Wednesday
  • 11:43

唐突ですが、「トランプ」と「ワイン、ビール」にどんな関係があると思いますか?

古代から中世のビールとワインの歴史を見てみましょう。
オリエント文明で発展したビールは古代ギリシャ・ローマ文明へと伝播します。
しかし古代ギリシャ・ローマでは、ビールはワインより低い扱いを受けていました。
ギリシャの歴史家ヘロトドスは

「ワインは聖職者が飲む高級酒」

「ビールは一般庶民の飲む下卑な酒」

と言って差別していたようです。

これは、ギリシャやローマは大麦の栽培には適さず、
ブドウ栽培に適した気候であったためワイン醸造が中心であったことや、
当時のビールは濁っておりアルコール度数もワインより低かったためなどと考えられています。

さて、ワインやビールを勉強すれば中世ヨーロッパにおいて必ず登場するのが

「フランク王国のカール大帝」です。

フランス語では「シャルルマーニュ」
英語では「チャールズ・ザ・グレート」と呼ばれます。

カール大帝は生涯で50回を超える遠征で各地を征服し
ゲルマン民族大移動によって混乱した西ヨーロッパを統一しました。

そして征服した土地には教会や修道院を建て「壮園令」を定めました。
この壮園令でビール醸造は公に認められるものとなります。

つまり、ブドウ栽培に適さない土地には、
ビール醸造所を建設することが壮園令で決められたのです。


これにより壮園や修道院でビール醸造設備を持つように定められます。

この壮園令は厳しく定められたため品質の高いビールが造られ、
ビールは一般的な飲料として普及していきます。

ギリシャ、ローマ人から低級な扱いを受けていたビールがようやく認められたのです。

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「お酒は20歳になってからは日本だけ!?」世界各国の飲酒年齢事情【FBO認定会員限定コンテンツより】

  • 2014.05.21 Wednesday
  • 13:57
「お酒は20歳になってから」は、日本における未成年飲酒禁止法で定められた法律ですが、世界各国の飲酒年齢は20歳とは限らないことを御存じですか?(なかなかのカルチャーショック!)

世界各国の法的に飲酒可能な年齢
年齢/国名
16歳/イタリア、スペイン、フランス、スイス、ドイツ、イギリスなど
17歳/無し
18歳/ロシア、チェコ、デンマーク、ノルウェー、カナダ、ブラジル、イスラエル、トルコ、シンガポール、香港、台湾、オーストラリアなど
19歳/カナダ、韓国など
20歳/日本
21歳/米国、エジプトなど
年齢制限なし/中国など
禁酒国/サウジアラビアなどのイスラム教国

但し、スイスは醸造酒(ビールやワイン)なら16歳以上で蒸留酒(ウイスキーなど)は18歳以上と定められていたり、イギリスでは食事をしながら、かつビールのみなら16歳で飲酒可とされていたり、アメリカやカナダでは州によって飲酒年齢の規定が異なっていたり、中国では法的な年齢制限は無いものの未成年の飲酒は戒められていたり、飲酒可能な年齢と購入可能な年齢が異なる国があるなど、各国ごとに様々な条件があるので、上記表はいわゆるザックリまとまったものとしてご覧ください。

(出所)
キリンビール株式会社Webサイト http://www.kirin.co.jp/csv/arp/underage/law.html
地球の歩き方Webサイト http://www.arukikata.co.jp/

特質すべきは、欧州各国における飲酒年齢が低いこと。欧米人のアルコール分解酵素の欠損率が低いこと(要は酒に強い)や、飲酒に関する文化の歴史が長いことにより、このような制定がされていると思われますが、いずれにしても法律で定められた年齢に達するまでの飲酒防止は大人(社会人)としての義務だと捉えて徹底していかなければなりませんネ。

追記
ちなみに、日本における未成年飲酒防止法は、未成年者の飲酒防止を目的とした法律ですが、罰則は未成年者にアルコール飲料を販売(提供)したものに科せられます。
例えば、飲食店、小売店などで、未成年が飲むと判っていながらアルコール飲料を販売(提供)した場合、店側の罰金は50万円以下と定められています。また販売した従業員と経営者の両方に科せられたり、アルコール飲料の販売免許が取り消されたりすることもあるようなので、酒類を扱う飲食店、小売店の方々はしっかりと頭に叩き込んで頂きたいと考えます(また未成年に飲酒させた親も、検察庁保管の前科調書に記載され、前科となることがあるようです)。
FBO認定会員コンテンツでは、この様な飲食に携わる方向けの様々な情報を公開しております。
http://www.fbo.or.jp
※次回からは一部抜粋でお届けいたします。